Y研究所様では、省エネ対策として空調設定温度の適正化、不要照明の消灯、照明の間引き等を実施されております。今回、冷暖房費の節約や、建物全体の節電等を目的に受診されました。診断の結果、空調設定温度の緩和、外調機の運転見直し、空調機用ファン・ポンプへのインバータ導入、冷水温度の適正化、デマンド監視制御装置の導入等をご提案しました。
提案1
空調設備
設定温度の適正化
省エネ効果 | 26.6kL/年 |
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削減金額 | 2,173千円/年 |
設備概要 | ガス吸収冷温水発生機(180USRT) |
キーワード
設定温度の適正化
内容
冷房温度は23~26℃、暖房温度は21~23℃で運用されている。冷房、暖房とも2℃の空調設定温度を緩和することにより、燃料及び電力消費量を低減(▲20%)することを提案。
提案2
空調設備
外調機の運転見直し
省エネ効果 | 7.1kL/年 |
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削減金額 | 676千円/年 |
設備概要 | 外調機(燃料削減:都市ガス4500m3/年、ファン3.7kW) |
キーワード
運転台数の削減
内容
1階AV情報試験室・音響試験室は燃焼試験が行われていたらしく、空調機1と外調機2の併用運転により行われているが、現状では外調機2の運転は不要。外調機2の運転停止により、燃料及び電力消費量を低減することを提案。
提案3
空調設備
換気ファンの運転時間短縮
省エネ効果 | 1.8kL/年 |
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削減金額 | 188千円/年 |
設備概要 | 空調機用ファン(9台、計2.8kW) |
キーワード
運転時間の短縮(待機時)
内容
毎朝の予熱、予冷時間帯(8:00~9:00)の外気の導入停止及び余剰空気排気ファンの停止により、電力消費量を低減することを提案。
提案4
空調設備
冷水温度の適正化
省エネ効果 | 0.7kL/年 |
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削減金額 | 72千円/年 |
設備概要 | ガス吸収冷温水発生機(180USRT) |
キーワード
設定温度の適正化
内容
冷温水発生器の冷水温度は、8℃前後で運用されているものと思われる。冷房ピーク期間以外は冷水温度を10℃に上げることにより、燃料消費量を低減(▲4.2%)することを提案。
※省エネルギー量は、原油換算で表示しております。
提案5
空調設備
ファンへのインバータ導入
省エネ効果 | 22.8kL/年 |
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削減金額 | 1,607千円/年 |
設備投資額 | 4,600千円(回収2.9年) |
設備概要 | 空調機のファン(10台、計91kW) |
キーワード
インバータの導入
内容
ダンパー全開後、空調機10台(外調機を除く)のファン(合計容量91.1kW)にインバータを導入することで回転数制御による風量調整(85%)を行い、電力消費量を低減することを提案。
提案6
空調設備
ポンプへのインバータ導入
省エネ効果 | 4.5kL/年 |
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削減金額 | 322千円/年 |
設備投資額 | 2,030千円(回収6.3年) |
設備概要 | 冷温水発生機(180RT) |
キーワード
インバータの導入
内容
冷温水発生機(180RT)の①冷温水ポンプ(18.5kW)、②冷却水ポンプ(22kW)へのインバータ導入により、電力消費量を低減することを提案。
項目 | 投資 (千円) |
効果 (千円/年) |
回収年数 |
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①冷温水ポンプ(18.5kW)の流量低減(▲20%) | 930 | 213 | 4.4 |
②冷却水ポンプ(22kW)の流量低減(▲20%) | 1,100 | 109 | 10.1 |
提案7
照明
高効率照明への交換
省エネ効果 | 3.0kL/年 |
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削減金額 | 215千円/年 |
設備投資額 | 1,250千円(回収5.8年) |
設備概要 | 蛍光灯(332台、FLR40×2灯/台→Hf32×2灯/台) |
キーワード
高効率照明への更新
内容
事務室やLABのFLR形蛍光灯を省電力型のHf形蛍光灯への交換することで、電力消費量を低減することを提案。
提案8
照明
人感センサーの設置
省エネ効果 | 0.4kL/年 |
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削減金額 | 30千円/年 |
設備投資額 | 252千円(回収8.4年) |
設備概要 | 蛍光灯(27W×46台、80W×12台、40W×6台)、<br /> 人感センサー(親機2台、子機4台) |
キーワード
人感センサーの設置、照度センサーの設置
内容
トイレと倉庫及び機械室に人感センサーを設置して不在時の消灯を行うことで、電力消費量を低減することを提案。
提案9
デマンド管理
デマンド監視制御装置の導入
省エネ効果 | ― |
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削減金額 | 819千円/年 |
設備投資額 | 400千円(回収0.5年) |
設備概要 | デマンド監視制御装置 |
キーワード
デマンド監視制御装置の導入(電気使用量の見える化装置の導入を含む)
内容
契約電力の低減を図るために、デマンド監視制御装置を導入して最大電力の変化を監視し、設定値に近づいた場合には予め定めた機器の運転を停止することにより、最大需用電力を抑制(449→400kW)することを提案。
※省エネルギー量は、原油換算で表示しております。