• 提案３

  コンプレッサ

  コンプレッサ予備機の停止

  省エネ効果	28.2kL/年
  削減金額	1,787千円/年
  設備投資額	200千円（回収0.1年）
  設備概要	コンプレッサ

  キーワード

  非生産（不要）時・休日にコンプレッサを停止・削減

  内容

  コンプレッサ37kW（常用機）と22kW（予備機）の2台が設置されている。通常は常用機だけの運転で負荷量を賄うことができるが、緊急時（常用機の故障などによる空気圧力の低下）の対策として、予備機のアンロード運転を行っている。今回、コンプレッサ出口の空気槽に圧力スイッチを取り付け、圧力低下時はスイッチを作動させ予備機を起動する。この予備機の停止により電力消費量を削減することを提案。

• 提案４

  生産設備

  ポンプ類へインバータの導入

  省エネ効果	17.1kL/年
  削減金額	1,082千円/年
  設備投資額	2,765千円（回収2.6年）
  設備概要	ポンプ

  キーワード

  インバータの導入

  内容

  ①射出成型機用冷却水ポンプ（3.7kW×1台）：冷却水送水量を50%削減。②マシングセンタークーランドポンプ（切削水ポンプ）5.5ｋW,3.7kW各1台：切削水流量を10%削減。③マシニングセンター油圧ポンプ（3.7kW×4台）：作動油量を約10%削減。①､②､③の各ポンプ類にインバータを導入し、回転数制御で適正な流量に下げ、モーターの軸動力の低減により電力消費量を削減することを提案。

• 提案５

  デマンド管理

  デマンド監視制御装置の導入による契約電力の低減

  省エネ効果	ー
  削減金額	290千円/年
  設備投資額	400千円（回収1.4年）
  設備概要	デマンド

  キーワード

  デマンド監視制御装置の導入（電気使用量の見える化装置の導入を含む）

  内容

  現在の契約電力は259kWである。最大電力は８月、9月に発生している、その要因は、期末で生産負荷が増え稼動設備の増大によるものと想定される。最大電力の低減目標を235kWと定め、この値に近づいたら、デマンド監視制御装置から警報を出力させ、予め定めた遮断可能な負荷（空調機、照明）の電源オフして最大電力を抑制することで、契約電力を、259kW→235kWへ24kW低減することを提案。

• 提案６

  照明

  水銀灯をセラミックハライドランプへ交換

  省エネ効果	3.2kL/年
  削減金額	203千円/年
  設備投資額	810千円（回収4.0年）
  設備概要	照明

  キーワード

  高効率照明への更新

  内容

  水銀灯（400W×18台）が使用されているが、消費電力が大きい。同じ光束でも消費電力の少ないセラミックメタルハライドランプに交換して電力消費量を削減することを提案。なお、ここでは安定器、ランプ、セード（反射笠）を交換する。

• 提案７

  生産設備

  射出成形機シリンダーの保温対策

  省エネ効果	2.4kL/年
  削減金額	151千円/年
  設備投資額	450千円（回収3.0年）
  設備概要	射出成形機

  キーワード

  保温対策

  内容

  樹脂射出成形機（3台）のシリンダ表面温度は、200℃～300℃あるが、保温されていないため放散熱量が大きい。シリンダ表面を保温施工し表面温度を約80℃に下げ、ヒーターの消費電力を下げて電力消費量を削減することを提案。（また、これにより空調の熱負荷の軽減効果も期待できる。）

• 提案８

  生産設備

  マシニングセンター排気ダクト保温による空調機の熱負荷低減

  省エネ効果	1.8kL/年
  削減金額	113千円/年
  設備投資額	300千円（回収2.7年）
  設備概要	排気ダクト

  キーワード

  保温対策

  内容

  マシニングセンター廃熱排気ダクト内の温度は約55℃であるが、ダクトは断熱施工されていないため、この熱が放熱され室内温度が約28℃となり空調機の熱負荷となっている。ダクトの断熱を行い、熱負荷を抑制することで空調機（エアコン）の電力消費量を削減することを提案。

• 提案９

  その他

  自動販売機の電源遮断（平日夜間、休日）

  省エネ効果	0.4kL/年
  削減金額	27千円/年
  設備投資額	12千円（回収0.4年）
  設備概要	自動販売機

  キーワード

  その他（利用者不在時間帯の電源OFF）

  内容

  工場内に自動販売機2台（消費電力1,678kWh/年･台）が設置され、年間を通して電源が入っている。平日夜間や休日などの利用者不在時間帯に、タイマーを作動させて電源を遮断して電力消費量を削減することを提案。なお、実施に当たっては、温度変化が内容物の品質や味などに影響を与えるか否かを業者に確認することとする。

※省エネルギー量は、原油換算で表示しております。