A社様は、歴史ある東北地方のつくり酒屋で、設備機器も長年使いこまれたものが多く、こだわりの品質を追求されています。診断の結果、ボイラ空気比の適正化、排水処理装置の曝気用ルーツブロワーの間欠運転、蒸気配管の保温対策、高効率照明への更新、デマンド監視装置の導入などをご提案しました。
内訳 | 電気 (千kWh/年) |
A重油 (kL/年) |
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改善前 | 430 | 90 |
改善後 | 394 | 81 |
提案1
ボイラ
空気比の適正化
省エネ効果 | 3.9kL/年 |
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削減金額 | 290千円/年 |
設備概要 | ボイラ(A重油消費量90kL/年) |
キーワード
空気比の適正化
内容
空気比を現状の1.9から1.4に低減することで排ガスの熱損失を低減し、ボイラの燃料消費量を低減することを提案。
提案2
換気設備
非生産時の換気扇の運転停止
省エネ効果 | 0.5kL/年 |
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削減金額 | 30千円/年 |
設備概要 | 換気扇(0.2kW) |
キーワード
運転時間の短縮(待機時)
内容
日中常時運転している換気扇を、作業時だけ運転することを提案。
※省エネルギー量は、原油換算で表示しております。
提案3
排水処理
夜間・休日における曝気用送風機の間欠運転
省エネ効果 | 4.9kL/年 |
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削減金額 | 315千円/年 |
設備投資額 | 50千円(回収0.2年) |
設備概要 | ブロワー(3.7kW) |
キーワード
間欠運転
内容
排水処理装置における曝気用送風機(ルーツブロワー)はBODの流入の少ない夜間・休日も定格運転しているため、タイマーを使用して間欠運転することで曝気用電力消費量を削減することを提案。この場合は、曝気漕内の好気性細菌が死滅しないように短時間での間欠運転とし、DO(溶存酸素量)値を測定し管理値以上とすることが必要。
提案4
工業炉
洗ビン用温水槽からの放熱防止対策
省エネ効果 | 0.3kL/年 |
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削減金額 | 24千円/年 |
設備投資額 | 10千円(蓋加工費用、回収0.4年) |
設備概要 | 洗浄漕(3台、表面積5.0m2) |
キーワード
保温対策、熱ロスの低減
内容
洗ビン用温水槽に放熱防止用の蓋を設置し、省エネを図ることを提案。
提案5
蒸気配管
保温対策
省エネ効果 | 4.0kL/年 |
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削減金額 | 296千円/年 |
設備投資額 | 344千円(回収1.2年) |
設備概要 | バルブ(80A×5個、50A×8個)、<br /> フランジ(80A×10個、50A×16個)等 |
キーワード
保温対策
内容
蒸気配管のうち保温が行われていないバルブとフランジに、保温を徹底することを提案。
提案6
冷凍冷蔵設備
冷凍庫の熱交換部の清掃
省エネ効果 | 1.6kL/年 |
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削減金額 | 104千円/年 |
設備投資額 | 200千円(回収1.9年) |
設備概要 | 冷凍庫4台(計35.8kW) |
キーワード
機器の洗浄、清掃(熱交換部・凝縮器・蒸発器等)
内容
冷凍庫4台の熱交換フィンを定期的に薬品洗浄し、性能維持を図ることを提案。
提案7
エア機器
洗ビン機用水切りブローのエア源変更
省エネ効果 | 1.5kL/年 |
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削減金額 | 97千円/年 |
設備投資額 | 500千円(回収5.2年) |
設備概要 | 洗浄吐出口径2.0mm×10か所、吐出量204L/分/箇所 |
キーワード
エア源の変更
内容
洗ビンの水切りエア源を、コンプレッサからルーツブロワーに変更することを提案。
提案8
ボイラ
蒸気ドレンからの排熱回収
省エネ効果 | 1.0kL/年 |
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削減金額 | 75千円/年 |
設備投資額 | 500千円(回収6.7年) |
設備概要 | 燃料(A重油)消費量90kL/年の1.1%削減可能と推定 |
キーワード
蒸気ドレンの回収、排熱利用
内容
蒸気のドレンは回収されていない。高圧ヘッダーは還水漕とも近接しており回収が可能。蒸気を用いた間接式加熱器のドレンを回収利用する事で、省エネを行うことを提案。
提案9
照明
高効率蛍光灯に更新
省エネ効果 | 0.9kL/年 |
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削減金額 | 55千円/年 |
設備投資額 | 480千円(回収8.7年) |
設備概要 | 蛍光灯(FL95W/台×40台→Hf55W×40台) |
キーワード
高効率照明への更新
内容
設置後30年以上経過した蛍光灯を、初期照度補正機能付きのHf蛍光灯に更新することを提案。
提案10
デマンド管理
デマンド監視制御装置の導入
削減金額 | 257千円/年 |
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設備投資額 | 150千円(回収0.6年) |
キーワード
デマンド監視制御装置の導入(電気使用量の見える化装置の導入を含む)
内容
デマンド監視制御装置を導入して目標設定値を超過する前に警報を発し、予め定めた機器(照明や空調機等)の運転停止等の対策により、契約電力の低減を図ることを提案。
※省エネルギー量は、原油換算で表示しております。